本学も東京2020大会の医療に対応

　2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会（東京2020大会）では国内外から選手、大会関係者、観戦者など多数の参加者が見込まれています。

一方で不安定な国際政治情勢からテロの危険性が高まっており、日常の診療医療体制維持に加えて、不測の事態に対応するための医療体制を構築しておく必要があります。

東京都は医療機関、東京都医師会、行政、組織委員会、消防などが議論する会議体「大規模イベント時における救急災害医療体制検討部会」（部会長：高度救命救急センター部長の横田裕行先生）を組織し、毎月1回以上検討会を実施し、不測の事態での医療体制の検討と整備を行っています。

　日本医科大学は、選手や大会関係者向け医療機関としてオリンピック病院の指定を受けている付属病院がウエイトリフティング会場（東京国際フォーラム）の診療所を、千葉北総病院がサーフィン会場（千葉県一宮町）の診療所を担当することが決まっています。

このような中、付属病院では今年2月26日に、警視庁・東京消防庁と共同でテロ対応訓練を行いました。さらに4月には副院長の安武正弘先生がリーダーとなり、東京オリンピック医療対応ワーキングが設立されました。

東京2020大会開催に向け医療機関として協力することが求められており、本学もその準備を着々と進めています。